投資信託のリスクヘッジの摂り方

投資信託の分散投資は、株式と公社債への分散で、公社債は確定利付きの証券であり、保有している限り、必ず一定の利息収入(インカム・ゲイン)が得られるので、株式だけの投資の場合よりも安全であるといえます。

業種別分散によるリスクヘッジ
株式投資においては、ある特定の業種だけに投資するよりも、幅広くさまざまな業種に投資したほうがリスクは軽減されるのです。例えば、これからの日本は内需中心の経済に変わるから内需がらみの株が有望である、ということで内需がらみの株だけに投資するのはリスクが大きすぎるからです。例えば予想に反して、ハイテク銘柄が買われるかもしれないし、バイオ中心の相場になったりするかもしれないからで、幅広く分散していたほうがリスクヘッジにつながるのです。

銘柄別分散によるリスクヘッジ
同業種のなかでも、いろいろな銘柄に分散したほうがリスクヘッジが行えるのです。例えば、ある業種が一斉に買い上げられたとしても、銘柄によってその値上がり率には差があるものですし、個別の銘柄は思わぬ悪材料が出たりして、他社が値上がりしても全く上がらないこともあるからです。分散投資によって、平均的な値上がり益を手に入れることができるのです。債券投資において、債券なら何に投資しても同じということではありません。ファソドの性格や信託期間、クローズド期間、および債券市況などを勘案して、例えば長期債や短期債を組み合わせて投資したりしたほうがリスクヘッジになるのです。

国別分散(通貨別分散)によるリスクヘッジ
通貨別分散は、日本の証券だけではなく、外国の証券にも投資してリスクを軽減しようというもので、日本と諸外国との間には、景気動向にズレがありますので、仮に日本の株式市場が良くない場合でも、海外市場で値上がり益を狙えますし、金利水準も違いますので、日本では手に入れられない高利回りの債券に投資することもできるのです。
外国の証券に投資する場合に注意しなければならないことは、必ず為替リスクが伴うということです。為替差損を回避するためにあるいは、積極的に為替差益をねらうために、通貨別分散を行うということです。この場合、通貨の価値が下落しそうな国の証券を減らし、通貨の価値が上昇しそうな国の証券を増やすのが、原則なのです。

時間別分散によるリスクヘッジ
一時期に全ての資金を投資するのではなく、情勢を見ながら、時間的な間隔をおいて投資したほうがリスクヘッジになるからなのです。売却する場合も、一時期にすべて売却するよりも、時間的間隔をおいて行ったほうが良いということです。
実際、この辺が底値だろうと思って投資してみても、さらに安くなるこどはよくあることですし、逆にこの辺が天井だと思って売却したところ、さらに高値を追い続けるということもよくあることだからです。時間別分散を心がけることによってかなりのリスクヘッジにつながることになります。